ボーナス

ボーナス、年収、初任給…新入社員の平均は?

新入社員のボーナスは?年収、ボーナスの平均をチェック

新入社員として社会に出て働き始めると、やっぱり少し気になってくるのが「お金」の話
初任給から始まり、夏のボーナスや年収まで、同期の新入社員がどれだけもらっているか知りたいという方も多いのではないでしょうか。
そこで、本特集では、新入社員のお金に関するデータを、様々な調査結果からまとめて分析。この機会に、同期の新入社員の初任給や平均年収をチェックしておきましょう!

※今回のデータは、大卒の新入社員を基準にしています。

新入社員の初任給・年収

新入社員の初任給・年収を分析

大学卒初任給の平均20万400円

それでは早速、新入社員の初任給を見ていきます。厚生労働省の調査によると大卒の新入社員の平均初任給は、約20万400円
業界別のデータを参照しても、19万円から21万円の間に収まることがほとんどで、将来的には参考データのように業界ごとに平均月給が異なるとはいえ、新入社員の段階ではほぼ差がないことがわかります

新入社員の初任給・業界別

 新入社員の初任給・業界別

参考:平均月給・業界別

 [参考]平均月給・業界別

新入社員の年収・年齢別|22歳266万円/23歳284万円

そして、年収については、新入社員に限定したデータがなかったため、DODAが実施している年齢別の年収調査を参照。大卒の新入社員と同年代の社員の平均年収は、266万円、284万円となっており、平均すると275万円という結果になりました
このデータを元にボーナスについて考えてみると、年収275万円から初任給12か月分を引いた、約35万円が夏と冬を合せ、新入社員のボーナスとして支給されていると考えることできそうです。

あなたの適正年収は?

社会人の年収は、年齢・業界だけでなく、仕事の詳細な内容や必要スキルによっても変わります。
いくつかの転職サイトでは、現在のスキルや性格に関する質問に答えると、適正年収がわかるシミュレーションテストを実施しているため、自分の長所やビジネススキルに対する年収の目安を知ることが可能。自分のキャリア・スキルならば、どれほどの年収が適正か、一度チェックしてみると良いでしょう。

[@type]市場価値診断テスト
  • 推定年収だけでなく、自分のビジネス基礎能力についても知ることができる
  • エゴグラムをベースにしたパーソナリティ診断つき
[DODA]無料年収査定サービス
  • DODAの転職実績を元に年収を査定しているため、精度が高い
  • 実際に収入がアップする求人もチェックできる

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新入社員のボーナス

新入社員のボーナスを分析

夏季ボーナスを支給する…88.80%/支給しない…7.60%/その他の取り扱い…3.60%

 新入社員のボーナス(夏季)支給率

新入社員のボーナス(夏季)8万1,260円

 新入社員のボーナス(夏季)平均額

新入社員のボーナスは、会社によって扱いが大きく異なります。基本的に会社への在籍期間が短い新入社員は、会社への貢献度が低いため、夏のボーナスはなし、もしくは寸志(数万円ほど)が支給されることが多いようです
今回参照した調査でも、ボーナスの支給率は9割未満。その金額も約8万円と少な目の金額を支給していることがわかります。

一方冬のボーナスについては、夏と比較すると金額・支給率共に上がるというのが定説。残念ながら正確なデータはありませんが、初任給・年収のチャプターで計算したボーナス金額35万円から夏のボーナスを引くと、冬のボーナスは27万円と仮定され、初任給1ヶ月分よりやや多い金額が支給されていると考えられます

平均年収-平均初任給×12-ボーナス(夏季)

給料が平均を大きく下回った人はブラック企業のおそれ有り?

今までの調査内容結果と自分の初任給やボーナスを比較してみて、「平均を大きく下回っている自分は、ブラック企業に勤めているのでは・・・」と心配になった新入社員の方もいるかと思います

給与面から安易にブラック企業かどうか断定することはできませんが、ブラックかどうかを判断する1つの基準に「社員の生活が困窮しているか」という視点があります。
例えば、月給16万円、手取り12万円という平均を下回る初任給だったとしても、社宅や寮、家賃補助など社員向けの福利厚生が充実しており、何の不自由なく生活できるのであれば、社員のことをしっかり考えている会社だといえるでしょう。しかし、同じ給料で家賃の補助などの制度もなく、社員の生活が困窮しているようであれば、社員を大事にしないブラック企業の可能性が高いでしょう。

このように社員の生活を軽視する会社は、給与以外の面でも社員に過酷な労働を強いることが多いもの。現在の会社で疲弊しているのであるならば、転職について検討するのも1つの選択肢です

社会人として働く以上、お金は重要な問題。この機会に自分の将来のために必要な年収はどれ位で、それが今の会社で達成できるのか、またどうすれば達成できるのかについて、一度考えてみてはいかがでしょう。

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