過酷な労働環境で、社員をつぶしてしまう「ブラック企業」。内定は確実にゲットしたいものの、ブラック企業に入社することだけは避けたいという人がほとんどではないでしょうか。そこで、本特集ではブラック企業を見分ける方法を、応募から説明会・選考までの流れに沿って紹介します。
ただし、ここで紹介するブラック企業の特徴に当てはまっても、それだけでブラック企業と断定できるわけではありません。例えば、広告業界や金融業界などは、長時間労働で離職率が高く、ブラック企業と共通の特徴を備えていますが、仕事にやりがいを感じ生き生きと働いている人が大勢います。
就職先に求めることを明確にし、企業についてよく調べた上で、ブラック企業かどうか判断しましょう。

ブラック企業は労働環境が過酷なことから離職率が高く、常に人材が不足。さらに、新入社員を採用しても、定着して働き続ける人数が少ないため、ブラック企業は学生を大量に採用する傾向があります。現在の社員数の2～3割以上募集しているようなら注意が必要です。
※ただし例外もあり、急激に成長している企業の場合、事業拡大を狙って大量に新卒を採用するケースもあります。

正社員フルタイム勤務で初任給13万円など、生活が困難なほど給料が安い企業は、社員の生活よりも会社の利益を重視する企業体質である可能性が大。そのような会社では将来の昇給や昇格等も難しいと考えたほうが良いでしょう。
また、初任給が30万円など一般的な初任給と比較して高い場合、基本給以外の手当を必ず確認。みなし残業や休日出勤手当、超過勤務手当など、どのような手当が組み込まれているかを把握することが重要です。
ちなみに、大卒初任給の相場は、地域によっても異なりますが、おおよそ17～21万円。初任給がそれを大きく上回るか下回った場合は、ブラック企業の可能性を注意しましょう。

新入社員を大量に採用し、成果を出せる一握りの社員だけを残してやめさせてしまうブラック企業の場合、試用期間を長めに設定していることがあります。試用期間中は本採用後の正社員と比較すると解雇に厳格な理由が必要なく、会社の業務に適さないと判断した時点で、本採用を取りやめることが可能となっています*。通常、試用期間は3ヶ月から半年。それ以上の試用期間を設けている会社は注意が必要です。
*ただし、14日以上勤務した場合、30日前の解雇予告が必要です。万一即時解雇を行う場合は平均賃金の30日分の賃金を支払う義務があります。

例えば営業職の場合、募集要項では「ルート営業がほとんど」と書かれていたにもかかわらず、説明会では「飛び込み営業が多い」に変わっていたなど、都合の悪い事実を隠して募集を行っていた場合は要注意。意図的に学生をだます悪質な企業の可能性があります。

入社後の教育・研修制度について説明がなかった場合、「入社後どのように仕事を憶えていくのか」を聞いてみましょう。先輩社員によるサポートや研修制度に触れることなく、「仕事をしていく中で覚えてもらう」というような答えが返ってきたら黄色信号。十分な教育を受けていない段階で、現場に送り出される可能性があります。
新入社員は将来的に企業の大きな戦力となる存在。その成長をサポートする制度がない企業は、社員を大切にしていない企業といえるでしょう。

選考後すぐに内定が出された、電話で何度も内定承諾を催促されるということがあったら、ブラック企業の疑いあり。
ブラック企業は、貴重な就活生を早く確保したいと望んでおり、就活生側の事情を考慮せず、内定への返事を急かします。
特に、内定辞退は一切できない、その場で承諾しなければ内定を取り消すなど、強硬な姿勢をとるようならばほぼブラック。内定は断ったほうが良いでしょう。